住宅の基礎は最も重要な部分で、建築基準法では敷地の地耐力によって基礎の形状が決められており、地耐力が十分な場合は布基礎、ついでベタ基礎となり、地耐力が十分でない場合は地盤改良や杭基礎となります。

なお、新築の場合は事前に地耐力調査が行われるのが一般的で、本体工事とは別途費用で行われ、地耐力調査によっては予定していた基礎形状からの変更もあり、見積り変更や追加費用の発生などでトラブルとなる場合があります。

地耐力調査

基礎形状は地耐力によって決められるとは既に述べましたが、新築の建築確認申請に先立っての設計段階では決めておかなければなりません。

従って、新築に際しては設計事務所や施工業者などとの相談や紹介などから、ユーザーが別途に地耐力調査をを依頼しなければならず、事前の説明や理解などが不足している場合はトラブルになることもあります。

なお、既存の住宅地で近隣の地耐力を利用できる場合もありますが、自己が所有する敷地の地耐力調査書を保有しておくことは、転売や建替え時にも役立つため正式に調査しておくことを勧めます。

地盤改良・基礎補強

十分な地耐力があれば、現在の新築では布基礎やベタ基礎が標準的に採用されますが、不足する場合は高額な工事となる地盤改良や杭基礎となり、基礎に関しての敷地条件としては不向きなものと言えるでしょう。

住宅の建設を前提としている分譲地でこのような補強が必要と判明した場合は、分譲業者とのトラブルになることもあるため、事前に十分な確認をしておくことが必要です。

基礎の瑕疵保証

現在の新築で義務付けられている住宅瑕疵担保保険では、基礎の瑕疵も保険対象としていますが、地耐力調査方法の是非、また調査結果に基いて適正な基礎としているか否かなど、原因を明確にできないためのトラブルがあります。

そのため、地耐力調査結果に指示された基礎形状や仕様、または地盤補強工事を行った場合には、基礎の瑕疵を保証している地耐力調査会社もありますので、地耐力調査に際しては設計事務所あるいは施工会社に相談されることをお勧めします。

まとめ

新築の基礎で起こるトラブルには、当初の見積り時に予定していた基礎形状が地耐力調査結果によって変更が必要となり、見積り変更あるいは追加費用などが発生する金銭的なものがあります。

また、基礎の瑕疵トラブルには、基礎のひび割れや不同沈下がありますが、これに関しては地耐力調査方法の是非や基礎の適否などで原因究明が難しいため、地耐力調査結果で指示された基礎とした場合に限り、基礎の瑕疵保証を行っている地耐力調査会社もあります。

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