東京で家を買うべきか?

家を建てるナビ 資金計画(7)
社会人となって、30代に入り家族が出来ると、考えるのが家のことです。

しかし、地価が高い東京などの都市圏では、家を買うべきかどうかで、二の足を踏まざるを得ないのが実情ではないでしょうか。

一方で、都市圏で家を買うことは優良な資産を手に入れると言う投資的な意味合いも持っています。

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所有か賃貸か

家を所有する場合と、生涯を賃貸で過ごす場合の総費用比較を時折見かけます。

しかし、家を買うべきか否かの明快な結論を出すのは難しく、それぞれの長所・短所を述べるにとどめているのが正直なところでしょう。

また、損得勘定だけでは判断できない要素が家にはあります。

いずれにしても、人生観やライフスタイルが大きく左右するものです。

所有派か賃貸派かの問題は地方では少なく、東京などの都市圏で多く取り上げられる問題です。

生涯で住宅に要する費用総額としては、所有派のローン金利を含めた家の購入額とリフォームなどの維持費から売却額を引いたもの、賃貸派は単純に賃貸年数と賃料を掛けたものがその比較対象となります。

恐らく、地価が高い東京などの都市圏では最終的には、資産価値として残る所有派に軍配が上がると推測しています。

しかし、数十年先のことは予測できないことや地震などの自然災害に対するリスク負担もあります。

家を買うべきか否かを損得勘定だけで判断できない要素には、所有する安心感があります。

衣食住の一つを将来に渡って確保できた安心感は、生活に自信を持たせると共に社会的な信用もついてきます。

戸建て派とマンション派

東京のような都市圏で家を買う場合、現実的な問題として一般には戸建てなら郊外、マンションなら市街となるのでしょう。

この選択基準も購入者の人生観やライフスタイルによります。

高齢化が進む現代では、ユニバーサルデザインが進み市街地でも高齢者が負担なく生活できるようになっています。むしろ、郊外よりも配慮されているといえます。

年々新築着工戸数が減る中でも世帯戸数は増えています。

つまり、一世代所帯が増えており、二世帯・三世帯同居が減っていると言うことです。

一方、国は長期優良住宅を推進しており、税金などの優遇政策をとっています。

これは、住宅を100年を目処に長持ちさせ、省エネや経済資源の効率化を狙ったものですが、必然的に複数世代の同居と言う結果に繋がります。

このように、現状を優先するか国の方向性を優先するか、悩ましいところではあります。

まとめ

所有か賃貸か、戸建てかマンションか、それぞれに長所・短所があり、家を買うべきか否かの判断には、将来の家族構成の変化や、終の棲家に対する考え方が大きく影響します。

特に東京などの都市圏では選択肢が多く、その判断は人生観そのものと言えます。

石橋を叩いて渡る慎重さと、叩きすぎて橋を壊してしまう愚かさを時折揶揄されますが、生涯に一度の買い物になるかもしれない家の選択は慎重にならざるを得ません。

そのため、家とライフスタイルに対する相応のイメージを持っておくことが必要となります。

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