新築住宅でのオール電化の割合は?

家を建てるナビ コラム (3)
新築住宅を建てる時、オール電化の選択は調理器具や給湯システムだけでなく、生活スタイルにも影響を及ぼします。

オール電化を選択する際の参考となるよう、実際の普及割合やメリット・デメリットなどを考察してみます。

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オール電化の普及割合

オール電化が普及しはじめたのは2000年頃からで、2011年の東日本大震災で前年比でマイナスにはなったものの、同年には全世帯数の約10%、2015年度では18%にまで延びてきています。

なお、新築住宅における普及割合は、2008年度で28%ほどになっており、2015年度では56%と予測している民間マーケティング会社もあります。

いずれにしても、オール電化の割合は延びていおり、ソーラ発電などの電力の買い取り政策も大きく影響していると思われます。

一方、オール電化の普及割合は比較的コストの安い都市ガスエリアでは低く、コストの高いプロパンガスエリアで高い普及割合になっていることにも注意が必要です。

オール電化のメリット・デメリット

オール電化のメリットは、ガスに比べて取扱が簡単で火災の恐れも少ない、給湯に関しては夜間の安い電気料金を使用するため経済的である、などがありますが、一方では初期費用が高いことや夜間の電気料金でない時の給湯コストが高い、などのデメリットがあります。

なお、停電になった時のデメリットを挙げる人もいますが、現在のガス調理器具や給湯器は電気でコントロールされており、オール電化だけのデメリットとは言い切れません。

電気・ガスの自由化と価格

新築住宅にオール電化とするか否かの判断材料として、2016年に実施された電気の自由化と2017年に実施されるガスの自由化の問題があります。

ガスの熱エネルギーを電力で起こした場合の比較では、必要な都市ガス料金と夜間の電気料金ではほとんど差がなく、給湯タンクを使い切って昼間に給湯した場合や調理に必要な熱エネルギーでは電気の方が高くなります。

プロパンガスでは夜間の電気の方が安くなり、都市ガスエリアよりもプロパンガスエリアでオール電化の普及割合が高い理由になっています。

まとめ

新築住宅でのオール電化の普及割合は2008年度で28%で現在も伸び続け、2015年度(未集計)には56%になるとの民間マーケティング会社の予測もあります。

これは、ソーラ発電の普及と電力の買い取りシステムによる影響が大きいと推測されますが、買い取り価格の低下や電力・ガスの自由化などから、今後の普及割合の延びを予測するのは難しい状況となっています。

なお、現時点での価格比較では、昼間の電気>プロパンガス>夜間の電気≒都市ガス、となっており、ガス種別によるエリアやオール電化に伴う初期費用、さらには利用形態や火災リスクなどに対する考え方が新築住宅でのオール電化の採用可否の判断基準となります。

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