新築2世帯住宅と間取りの注意点


ある住宅情報誌の統計資料では、新築住宅の内、2世帯住宅の割合が30%にもなっているとのことで、背景には土地価格の上昇や夫婦共働きによる子供の世話などの社会事情もあると思われます。

2世帯住宅を新築する場合、それぞれの世帯に住宅として独立できる機能が有るか否か、あるいは共用部分の有無などで、建築基準法上では戸建住宅あるいは共同住宅などになります。

なお、ここでは新築2世帯住宅のタイプ別による特徴や間取りの注意点を述べてみます。

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各世帯が住宅として独立しており内部で往来できないタイプ

このタイプは、各世帯の住居部分に、玄関、水回りなどの住宅として必要なものが全て揃っている間取りの場合で、建築基準法上では共同住宅などに該当します。

この場合は、世帯間の交流は希薄になる可能性がありますが、1世帯部分を賃貸にすることも可能で、将来設計で収入を期待する場合に向いています。

なお、このタイプの2世帯住宅でフラット35を利用する場合は、各世帯の住居部分ごとにフラット35の融資基準に適合している必要があります。

各世帯が住宅として独立しており内部で往来できるタイプ

これは上のタイプを各世帯が内部で行き来できるようにしたもので、建築基準法上では一戸の住宅扱いとなり、フラット35を利用する場合は、2世帯の住宅全体での申請・審査となります。

内部で行き来出来ない2世帯住宅に比べて世帯間の交流の機会は増えますが、プライバシーは確保されているタイプといえるでしょう。

各世帯が住宅として自立していない場合

これは、例えば、玄関や廊下・階段、あるいはLDKのいずれかが共用の2世帯住宅のタイプで、各世帯の住居部分が住宅として独立しておらず、建築基準法上では戸建ての住宅となります。

必然的に、LDKを中心とした間取りとなり、世帯間の交流が促進される反面、プライバシーの確保が難しくなります。

従って、新築時の間取り計画では、主世帯住居のキッチンや浴室とは別に、従世帯部分にもミニキッチンやシャワー室を設けておくと、フレキシブルな生活スタイルの選択が可能となります。

まとめ

2世帯住宅には大きく分けて、各世帯が住宅として独立できる機能を揃えているものと、そうでないものとがあり、独立しているタイプのものにも、各世帯間を内部で行き来できるものとできないものとに分けられます。

各世帯が住宅として独立している場合は、将来に1世帯部分を賃貸できるメリットがありますが、世帯間の交流が希薄になる可能性もあります。

各世帯の住宅機能が独立していないタイプでは、必然的に世帯間の交流の機会は増えますが、プライバシー確保が難しくなるため、主となるLDKや浴室とは別に、ミニキッチンやシャワー室などを配置した間取りとすることをお勧めします。

なお、いずれのタイプの場合でも、新築時には各世帯間の界壁や界床の遮音性能を上げておくことが重要です。

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